医療保険の考え方

長期入院、公的年金以外に収入なし

ご覧の通り、65歳あたりから入院者数は一気に増加しています。入院する確率は一気に増加する事を意味しています。入院～退院～自宅療養という流れの中で、ご加入の医療保険で賄えなかった場合、自己資金からの持ち出しが発生します。その時の定期収入は公的年金です。預貯金（ストック）と収入（フロー）とのバランスが大事になってきます。また、男女の平均寿命（男性79歳、女性86歳）を考えると、ご主人に先立たれた奥様がお1人で入院する、というケースを想定して、保障内容の充実した医療保険に加入するというケースも増加しており、「最後の見直し」のチャンスである事は間違いありません。

介護に対する不安、現預金の持ち出し

介護に対しては実に80％以上の人が何らかの不安をかかえています。（下図参照）

実際に60代の人が80代の親の介護をしている、という話はよく聞きます。介護は「する側」も「される側」も両方の精神的負担が大きいのも特徴です。経済的には公的介護保険の使用で掛かった費用の1割が自己負担ですが、少子高齢化の波と、要介護者の増加により自己負担の増額なども議論されています。

有料老人ホームや特別養護老人ホーム（特養）、また最近では介護の必要はないけども将来不安な方には高専賃（高齢者専用賃貸住宅）など、自宅以外で過ごされるケースも増加しています。これらにかかる費用は基本的に自己負担になりますので、退職金などの現預金の持ち出しや自宅売却など資金捻出が必要になります。終身保険や個人年金など、リタイア後を見据えた計画的な長期（目的）貯蓄を効果的に使っていく時代と言えるでしょう。

公的介護保険の最新情報などもセカンドライフのマネープランニングの一部と捉え、現役時代と同様「リスクヘッジ」しておく必要があります。外貨や投資信託など他の金融商品とのバランスなども考慮したマネープランニングを、プロのコンサルタントに相談してみて下さい。

医療保険と、預貯金のバランス

医療保険は要らない。という話ではありません。預貯金や終身保険の解約返戻金などの自己資金と医療保険のバランスが大事です。入院に備えた預貯金がある人は、多額の医療保険は要らないかも知れませんし、逆だと保障の充実した医療保険が必要です。年齢的に入院する可能性が飛躍的に高まる年代の方々において、今まで健康で病気ひとつした事がない方も「保険を使う」可能性が高いことを意味しています。

【入院と在宅医療】でも触れていますが、本当に必要なのは、保険なのか預貯金なのか、そしてそのバランスが最も大事です。医療保険は要らない。という話ではありません。預貯金や終身保険の解約返戻金などの自己資金と医療保険のバランスが大事です。入院時に備えた預貯金がある人は、多額の医療保険は要らないかもしれませんし、逆だと保障の充実した医療保険が必要です。

「医療費として使える預貯金が○○万円あるので、医療保険はココまでカバー出来ればいい」というガイドラインが必要です。そのためには、外貨や投資信託などの金融資産は「流動化」という観点では医療費目的として使いづらいので、「現預金」資産の中で目的別に分解する必要があります。

それこそが、まさにコンサルティングです。入院というリスクに対応するのは、何も保険だけではありません。年代的に最後の見直しをするには、高い保険料を払わなければいけません。総合的に判断して、必要・不必要をシビアに検討する事で、お金を有効に使えます。

ガンや脳卒中だけでなく、狭心症や白内障など加齢と共に発病の可能性が高まる年代の方々にとって、最後のチャンスです。是非プロのコンサルタントに相談してみて下さい。